最近、我が家ではドーナツ作りが流行っています。
せっかくならトッピングもしようということで、チョコレートやアーモンドのチップ、デコレーション用の粒状チョコなどを買ってきました。
作り方は簡単で、バターを溶かして卵と牛乳、無糖ヨーグルトと混ぜた後、ホットケーキミックスやお好みでココアなどを加え、生地を作ります。
その後、生地を型に入れてオーブンで20分ほど焼いたら出来上がり。
ミスドのようにサクサクっとはいきませんが、十分に楽しめるおいしさでした。
自分でお菓子を作ると、アレンジが楽しく、また何が入っているのかがわかるので安心して食べることができて、こういうのもいいなと思いました。
今度はもう少しオリジナリティを出したドーナツに挑戦しようかと思います。
先日考えていたプライベート名刺が、一応完成しました。
当ブログのアドレスやメールアドレス、twitterのアカウントのほか、趣味や関心事についても記載してみました。
プライベートなので、会社名は記載していません。
プライベートなお付き合いで求められる情報がどのようなものかはよくわからないので、何を書けばいいのか迷いましたが、とりあえず上記のようなことを書いてみました。
23日にはMBA受験生のキャリア相談会・懇親会に出席させていただく予定ですので、機会があればその時にでも使ってみたいと思います。
センスのかけらもないような名刺ですが、何かの縁を生み出すきっかけになってくれればと思います。
昨日、みんなの党が国会に日銀法改正案を提出したそうです。
その内容はおおむね、①日本銀行の理念・目的に「雇用の安定」を加える、②物価変動の目標を政府と共有し、それに対して説明義務を果たすこと、ということのようです。
これまで、個々の産業政策については比較的関心を持っていたものの、金融政策についてはかなり難しいうえ、（将来的にも）自分がなかなか関与もできないため、あまり強い関心はなかったのですが、たまたまこの内容を見かけて、少し疑問に思いました。
まず、①の点について。
確かにすべての経済政策について、最終的な目標の一つに雇用の安定があるのは確かだし、物価と雇用にはある程度の関係が見受けられるようです（フィリップス曲線など。歴史的なイベントとしては穀物法など）。
しかし、日銀の金融政策は一義的には雇用関連の指標と連動させているものではないでしょうし、雇用の安定には金融政策よりむしろ産業政策・企業努力による産業構造の最適化および労働関連法令による雇用の保護の方がかなり大きな地位をしめるのではないでしょうか。
そういう意味で、むしろ政府のほうが雇用関連の数値目標を達成し、合理的な説明がなされない場合は所管大臣の解任を含め責任をとる、というほうが妥当な気がします。
仮にそんなことになるとすれば、ほとんど無意味な数値目標ができるだけだと思いますが。
次に②について。
これはいわゆるインフレターゲットだと思いますが、この効果についてもよくわかりません。
確かに多くの国が導入しているとされているようです。しかし、現在行われている金融緩和策に比べてどのような効果があるのか。個人的にはアナウンスメント効果と首のかかった日銀役員が業務遂行に必死になる効果くらいしか思い浮かびません。
現実に日銀は様々な緩和策を打ち出していて、先日はETFやJ-REITの買入策まで発表されています。
しかしながらその効果は様々な要因で阻害されているようで、そのすべての責任を日銀に帰す、というのは日銀の権限を越えた責任論ではないでしょうか。
もちろん、この点は合理的な説明ができれば役員の解任はされないと規定されていますが（合理的かどうかというのはかなり裁量が入りそうですが）。
素人考えではありますが、資金需要を増加させるにはやはり実体経済の改善が不可欠であり、資金の流通量を増やしてもやはり限界があるのではないかと思います。
このような観点から、今般の日銀法改正案には疑問を感じざるを得ません。
なんとなく、経済が良くならないことを日銀に責任転嫁しているような気がします。
もちろん、経済政策における日本銀行の役割は非常に重要であり、大きな責務を負っていると思いますが、それはあくまで金融政策によるものであり、また直接国民の信任を得ていないこともあり、日銀の政策にはおのずと限界があることは広く認識されるべきではないかと思います。
MBAを目指したり、今後のキャリアを考えたりするうちに、人とのつながりももっと求めていかなくては、という考えに至りつつあるのですが、その中で重要な役割を果たすものの一つに名刺があると思います。
言うまでもなく、名刺はイベント後に連絡を取る唯一のきっかけであるため、イベントがあったらできれば他の参加者の方と名刺を交換して今後の関係作りに活かしたい。
しかし、現在持っている名刺は会社のものだけ。
会社の名刺を簡単に渡すのは難しいし、会社の備品なのでたくさん使うのは危険でもあります。
また、会社の肩書を背負ってプライベートな人脈形成をするのは気が引けます。
ということで考えたのがプライベートの名刺。
プライベートの名刺なら自分の載せたい情報だけを掲載できるため、会社名はいらないし、メールアドレスやブログのURLを記載することができます。
デザインも自分好み。
もちろん自費で作るため、人に渡すのに気が引けることもありません（相手がプライベートの名刺に理解を示してくれればですが）。
今日、明日デザインを考えて、週末の間に発注に出せたらと計画中です。
もちろん、最後は人に話しかけて名刺を配る度胸が必要なので、それはそれで頑張らなくてはいけないのですが。
世の中でプライベート名刺がどれくらい普及しているのかはわかりませんが、会社に縛られない人間関係の形成という観点から、こういうものが一般的になるといいなと思います。
今般の景気の低迷で、企業の労働力超過感は相当なものであると思いますが、特に正社員の雇用は法律で保護されていますので、解雇に至ることは必ずしも多くはないようです。
しかしながら、仕事の量に対して頭数が多いうえ、事業や企画が突然白紙になることもあり、やるべき仕事がなくなってしまうことがよくあります。
その結果、社員に仕事を与えられず、定年間際の社員のみならず、これから経験を積んで更なる活躍の基盤とすべき若手も社内で暇を持て余す事態が発生します。いわゆる社内失業です。
自分自身、常にというわけではないですが、社内失業気味に感じることも多いので他人ごととは思えず、書店で社内失業の本が置いてあるのを見て思わず買いました。
まわりが忙しい一方で、自分はどれだけ仕事を望んでも仕事がなく、かろうじてわずかな単純作業で時間をつぶす。これは周りが考えるよりひどい環境です。
社内における疎外感、自分の将来に対する絶望、転職する可能性の縮小。
しかも、社内失業している社員がやる気がないのか、といえばそうではなく、むしろ仕事を望んでいて、それゆえいろいろもがくのですが、結局それが実らないというケースも多いようです。
やる気のある人間で、忙しい部署もあるのだから、そちらに配属すればいいのに、と思うのですが、人員削減策も絡んでいるのでことはそう簡単でもありません。
転職できればお互いに利益があるのでしょうが、現時点で業務がないのだから面接のネタにも困ります。
そして転職活動がうまくいかない中時間だけが無情に過ぎていく・・・
もう一つ、社内失業の要因として挙げられるのが、新人・若手教育のノウハウの欠如。
バブル崩壊後に新卒社員の採用を休止・削減した場合、今までの間に新人・若手教育のノウハウがなくなってしまい、いざ新人を迎えた時にうまく教育できないために放置され、仕事ができないまま社内失業状態になってしまうこともあるようです。
自分自身が時折社内失業状態であることを感じるし、社内失業というものが会社や社会にとって大きな損失であると思うので、この問題は本当に考えさせられます。
僕自身は多少の仕事はあるし、まあ上司に見捨てられているわけではないのでまだマシですが、周囲が忙しい中毎日定時に帰るのは心苦しくありますし、成長の機会が少ないのではないかと思います。
しかし、それでも自分のことは自分で考えるしかないので、前向きに生きるしかありません。
自分のやりたいことを実現するためMBA受験の準備を進める。
毎日英会話のレッスンをして英語力を高め、自分の市場価値を高める。
法令等の深い考察や証券アナリスト等の資格によって業界人としての価値を高める。
などなど。
正直、他のMBA受験生の方々はみなさん忙しそうで、お話を伺っていてまぶしく感じることがあります。
しかし、他人の芝は青いもの。
少なくとも若いうちは様々な選択肢を考え、前向きに生きるとともに、「詰み」になる前に早めの行動を心掛けなければならないと強く感じました。
ちなみに自分自身は、会社で暇なときは、業界関係の法令等の勉強や社内資料の読み込み、外国当局の英文サイトの読み込みなどをして、少しでも自分の能力を高めるようにしています。
いつか自分の底力になることを信じて。
今日は仕事が少なかったため、金融ADR制度について整理していました。
司法の事件処理能力の限界による裁判の長期化、また公的な司法手続きによる厳格さと費用の観点から、代替的な紛争解決の必要性が指摘され続けていますが、最近ではADR（裁判外紛争解決手続）法が制定されたこともあり、その活用が浸透しつつあるようです。
一方、金融分野においても、その役割が高まる一方でより充実した投資者保護の必要性が認識され、ADR法のほか、金融商品取引法でも独自に認定投資者保護団体制度を定め、投資者保護の充実を図っています。
銀行・生損保については、それぞれ業界団体が紛争解決を行っていますが、証券・資産運用（投資運用業）分野では業界団体が、証券・金融商品相談あっせんセンター（FINMAC）に苦情処理・あっせん業務を委託し、FINMACが紛争解決に乗り出すことになります。
金融商品取引法の範疇にある金融商品取引業は多様ですが、FINMACは全ての金融商品取引業者の紛争解決をカバーしています。
ただ、その法的根拠の解釈は結構複雑で、ADR法に基づいている業務と金商法の認定投資者保護団体としての業務が混在しています。
ADR法の認証団体としてはいくつかの法的効果（時効の中断など）が付与されますが、認定投資者保護団体としての業務に同様の効果が付与されるかどうかはわかりません（金商法には記載がなかった気が？）。
いくつか問題は残っていますが、一通りFINMACの活動について整理ができたので充実した時間になりました。
このほか、苦情等については当局に相談するという方法もありますが、本当は当事者間で大きな摩擦なく円満解決に至るのが一番いいのですが。
※以上の文章は私見ですので、誤り等がございましたらすみません。
