うさぎの目線で我が家のうさを追ってみました。
動画はこちら
低い目線でうさを見ると、いつもと違ったかわいさを感じます。
うさも興味津津で楽しそう。
まだ抱っこできませんが。
大リーグの野茂投手が引退を決めたそうです。
ご存知の通り、野茂投手は、トルネード投法というユニークな投げ方で剛球・切れ味鋭いフォークを駆使し、日米通算201勝をあげています。
ちなみに、日本人の現役投手で200勝をあげているのは、横浜の工藤投手のみです(中日の山本昌は197勝)。
近年は投手の分業化や打撃技術の向上等によって投手の勝ちがつきにくくなっていますが、その中での200勝はまさに偉大な記録です。
また、彼の功績として特筆すべきは、やはり日本人のメジャーリーグへの道を切り拓いたということでしょう。
当時は冷ややかな目で見られていましたが、その中で実績をあげ続けたという意志の強さは、200勝という記録に勝るとも劣らない業績だと思います。
彼の業績などについてはいろいろ特集が組まれると思いますので、これ以上は書きませんが、最後に一言。
野茂投手、お疲れ様でした。
多くの夢を見させてくれてありがとうございました。



今日、日経夕刊のコラムに面白い記事が載っていました。
コラムそのものの趣旨は忘れましたが、そこで紹介されていたカントの「永遠平和のために」という著作の内容に目をひかれました。
曰く、「商業精神と戦争は両立しない」。
カントは、戦争をしない平和より、戦争ができないことによる平和を考えていたようです。
学生の頃から、政治・外交による平和ではなく、経済関係の構築による平和(経済安全保障)について関心がありましたが、このカントの思想はまさに私が考えていたことに合致するようです。
とはいえ、民族・宗教感情が経済性に優越することはままあるので、経済だけによる平和・安全保障は難しいのですが。
また読まなければいけない本ができました。
私が投資信託会社に入社したのも、国際投資を通じて国際社会への貢献がしたかった、というのが一因です。
投信で集めた資金を途上国に大量に投資して、経済発展を促すとともに、豊かさを失うリスクを大きくさせて、戦争を抑制する。
いつかはこんな夢もかなえることができたらいいな。
昨日、社会見学ということで、わが社の投資信託を販売いただいている証券会社のお店を訪れてみました。
実は、証券会社のお店に入るのは初めてだったので、結構緊張しました。
別に用事はないから、応対されても困惑ものだし。
でも、意を決して行きました。
・・・誰も応対してくれませんでした。
杞憂ですね。
いや、きっとさえない若者が行ったからダメなんでしょう。
いかにもお金持ちだったら、きっと良い対応をしてもらえたはず。
証券会社は原則お金持ち相手の商売ということもあってか、すごくきれいで落ち着いた雰囲気でした。
そのまま喫茶店にしてもいいくらい(?)
ちょっとだけ、証券会社の敷居が低くなった気がしました。
ちょっとだけですが。
中学生用の学習指導要領に竹島に関する記載がされることになりそうです。
一応、韓国にも一定の配慮をしたそうですが、韓国側は反発し、大使召還も検討しているそうです。
不当占拠した上に、国際司法裁判所で決着をつけようとしても拒否するのに、なんという態度!と思わなくもないですが、はて、我々はどれほど竹島のことを知っているでしょうか。
島根県の北部にある、韓国側が不当占拠している、くらいの認識はありますが、我が国がどのような根拠に基づき、竹島を領土と主張しているか、あるいは韓国側の主張は何か、ということをほとんど知らないのではないでしょうか。
少なくとも私はあまり知りません。関心が出る都度、外務省のホームページ等で確認はしますが、その程度です。
一方、韓国。韓国ではどのような教育がなされているのかはわかりませんが、竹島に教育上も大変な関心を持っていることは間違いないようです。
少なくとも、自国の主張についてある程度の認識はあるのでしょう。
こういう問題で大切なことは、当事者間の対話は勿論、国際社会の世論を味方につけることだと思うのですが、日本人は英語が苦手で、かつ自己主張も苦手。しかも竹島についての認識があまりない(と思っています)。
一方、韓国人も英語は苦手との話を聞いたりしますが、自己主張は強いし、竹島についての認識も日本人より持っている。
先日、米国の新聞に韓国の民間人が「独島(竹島)は韓国の領土だ!」という内容の広告を出したらしいですが、その是非はさておき、こういう自己主張を一方的にされていたら、日本人以上に認識のない第三者は「竹島(独島)は韓国の領土なの?」と考えてしまうような気がします。
一度国際社会の認識が定着するとそれを覆すには大変な労力が必要だと思います。
長文になりましたが、私を含め、日本人はもっと(領土問題に限らず、ビジネスでも)国際社会に訴えるコンテンツ、ツール、積極性を持たなければ、と思った次第です。